学会について

会長挨拶

日本手術看護学会東海地区
会員の皆様

平素より、日本手術看護学会東海地区の活動にご理解、ご協力をいただきまして感謝申し上げます。
この度のCOVID-19の流行によりお亡くなりになられた方々に、謹んで哀悼の意を表します。また罹患されました方々には心よりお見舞い申し上げます。東海地区の会員の皆様におかれましても、心身の緊張が続く現場で様々な対応に追われ、勤務をなさっていらっしゃると推察いたします。どうぞ、お身体をご自愛下さい。

今年度の日本手術看護学会東海地区の活動につきましては、ご連絡が遅くなりましたが、学会活動のテーマを「周術期管理における手術室看護師の役割」とし活動いたします。しかしながら、COVID-19の流行の終息はまだ見通せず、通常の活動は困難と考え、役員一同で慎重に検討を重ね、計画を縮小し活動していくこととしました。その結果、諸般の事情や参加者の安全と感染拡大防止も考慮し、11月28日に予定していました地区学会は中止させていただき、セミナーは11月から4セミナーのみを開催していく方向で進めさせていただきます。参加を予定されていた皆様には大変ご迷惑をおかけいたしますが、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。セミナーの詳細につきましては、ホームページ上でお知らせしておりますので確認いただき、是非、学びの場として活用していただけますと幸いです。 2020年5月
日本手術看護学会東海地区
会長 後藤紀久
(岐阜大学医学部附属病院)

役員紹介

2019年度 日本手術看護学会東海地区役員紹介
役職名氏名所属施設名
会長後藤 紀久岐阜大学医学部附属病院
副会長中山 龍二藤枝市立総合病院
加藤 ユミ厚生連海南病院
会計小川 路香愛知医科大学病院
冨川 和子(認定看護師)焼津市立総合病院
書記加瀬澤 みどり名古屋医療センター
家崎 しのぶ名古屋大学医学部附属病院
洞口 尚子豊橋市民病院
研究支援水谷 典子三重大学医学部附属病院
レイヴェンヒル智穂公立陶生病院
佐藤 明日美(認定看護師)中京病院
島田 香穂梨名古屋第一赤十字病院
長江 由美子名古屋市立大学病院
広報志賀 由記子伊勢赤十字病院
大内 智美大垣市民病院
杉浦 定世聖隷浜松病院
平田 知愛藤田医科大学病院

リーダー  2020年度より就任

役割内容
研究支援会員の皆様が看護研究や業務改善に取り組み,手術看護の質の向上を目指すことができるよう支援する。
主に研究に関する知識を高めるためのセミナーの企画,学会での演題発表のための査読や発表者への支援を行う。
広報東海地区の活動内容を積極的に掲載し、会員の皆様が手術看護に役立てることができるよう、情報を提供する。
主な活動内容として、セミナーや学会総会の案内と実施報告をホームページに掲載する。

日本手術看護学会東海地区 規約

第一章 名称・事務局

第1条
本会の名称は日本手術看護学会東海地区と称する。

事務局は愛知県名古屋市千種区仲田2-14-16 GIビル池下オフィス4F 昭美堂株式会社内に地区の事務局を置く。
代表を後藤 紀久とする。

第二章 目的及び事業

第2条
手術看護専門領域の研修を行い、日頃の手術看護に関する知識を共有する場の提供に努め、地域における手術看護の発展に寄与することを目的とする。事業内容は以下の内容である。
  1. 年1回東海地区学会総会を開催
  2. 講演会・セミナーの開催
  3. 日本手術看護学会本部への協力

第三章 会員

第3条
この会の会員は、東海地区における手術看護に携わる看護師・准看護師および本会の目的に賛同する医療従事者・教育研究に携わる個人をいう。

第四章 役員

第4条
本会に次の役員を置く
  1. 地区会長
    1名
  2. 地区副会長
    2名
  3. 書記
    3名
  4. 会計
    2名
  5. 幹事
    7名以上
第5条
役員の選出は次のとおりとする
  1. 役員選出は4月の幹事会にて役員の中から選出し、東海地区学会総会の際、承認を得る。
  2. 地区会長が欠員となった時には副会長がその職務を代行する。
  3. 役員に欠員が生じた場合には、幹事病院より次の役員を選出するのが望ましいが、役員からの推薦があれば他施設からの選出もできる。
第6条
役員の任期
  1. 役員の任期は2年とし、年度末(3月)をもって任期満了とするが、再任は妨げない。
  2. 会長の任期は3期(6年)を限度とする。

第五章 運営

第7条
会議
  1. 1~2ヶ月に1回会議を開催し、事業計画に基づき審議する。
  2. 議長は地区会長がその任にあたる。
  3. 書記は議事録を整理保管し、役員に配布する。
第8条
会費

会費は年会費として8千円を本部に振り込み、本部より地区会費として3千円を受領する。

平成17年11月26日制定
平成18年 4月22日改定
平成20年10月22日改定
平成21年 2月14日改定
平成23年5月1日改定
平成24年4月1日改定
平成26年4月1日改定
平成27年11月7日改定
平成30年4月23日改訂
平成30年10月6日改訂
平成31年3月16日改訂
令和2年5月7日改訂